旧居留地の歴史 History

1.開国と居留地のはじまり

〜港から東へ離れた砂地に誕生した居留地〜

摂州神戸海岸繁栄之図(部分)
二代長谷川貞信画(明治4年頃)
(神戸市立博物館所蔵)

日本の歴史が大きく動いた幕末。安政5年(1858)に幕府が諸外国と結んだ日米修好通商条約などにより、日本は長年に及んだ江戸幕府の鎖国政策に終止符を打ち、横浜・長崎・函館・新潟・兵庫(神戸)の5港を開港することになりました。神戸旧居留地の歴史は、この時、はじまったといえます。

文久元年(1861)、初代駐日英国公使のオールコックは、長崎からの帰途、視察のために神戸に上陸。この一帯が外国人居留地として好適であると日本側役人に伝えています。

しかし時の政情不穏から、神戸は横浜に遅れること約9年、慶応3年12月7日(1868年1月1日)に開港となります。混乱した時代背景の中、日本人と外国人との紛争を避けるために、外国人居留地は当時の兵庫の市街地から3.5kmも東の砂地と畑地であった神戸村に造成されることとなります。

2.居留地の建設

〜ヨーロッパの近代都市計画に倣った美しい126区画〜

居留地風景(Division STREET KOBE)
C・Bバーナード画(明治11年)
(神戸市立博物館所蔵)

神戸港の開港と共に、外国人のための住居や通商の場として造成された居留地。しかし開港当初は間に合わず、整地が終わって第1回目の競売が行われたのは慶応4年(1868)7月24日(西暦9月10日)でした。

居留地の造成は当初から、ヨーロッパの近代都市計画技術を基に、イギリス人土木技師J・W・ハートが設計を行い、格子状街路、街路樹、公園、街灯、下水道などが整備され、126区画の整然とした敷地割りが行われました。この形状は現在もほとんど変わっていません。

整備の後、土地の永代借地権を取得した外国人たちはすぐに商館の建設を始めました。最初に竣工したのは10番のグッチョウ商会の倉庫です。その後、競売は明治2年、3年、6年に実施され、計4回の競売で126区画の地所はすべて売却、数年をかけてその全容を整えていきます。

当時の英字新聞“The Far East”には、「東洋における居留地として最も良く設計された美しい街である」と高く評価されました。平成元年(1989)に国の重要文化財に指定された15番館は、阪神・淡路大震災で倒壊しましたが、現在は復元され、明治初期の外国商館の面影を現在に伝えています。

3.居留地の運営

〜特筆すべき神戸外国人居留地の自治行政権とは〜

京町筋
(神戸市立博物館所蔵)

当時定められた神戸外国人居留地の範囲は、東は旧生田川、西は鯉川筋、北は旧西国街道、南は海岸線に囲まれた約500m四方の狭い地域でした。

この居留地の運営や行政には、各国領事、兵庫県知事、登録外国人の中から互選された3名以内のメンバーで構成される「居留地会議」の常任委員会(通称・行事局)があたりました。同会議は、独自に道路、下水、街灯などを整備し、運営・管理まで行っており、居留地運営の財源は、土地の借地権の競売から得られた収入と、土地に対して1年ごとに徴収した地租によるものでした。その他、居留地会議では警察税を徴収して警察隊を組織し、居留地内の犯罪を取り締まり、捕らえられた犯罪者は各国の領事に引き渡され、各国の領事により裁かれていました。

当時の神戸外国人居留地の特徴の一つとして、この自治組織の優秀さには目を見張るものがあります。もともとこの地に居留民が少なかったという環境と、利害の対立する諸外国人の意志が反映されやすい機構であったこと、またヘルマン・トロチックなど後世に名を残す優秀なスタッフを擁したこともあり、居留地返還までの長きに渡って自治行政権を行使させることができたのです。

4.居留地の返還と繁栄

〜日本政府の基で迎えた激動の時代〜

居留地返還式当日の朝 38番居留地行事局
(神戸市文書館所蔵)

明治27年(1894)日英通商航海条約が締結され、明治32年(1899)7月17日午前10時、居留地返還式が執り行われ、現金を含む居留地会議財産とともに居留地は日本政府に返還されました。東遊園地や墓地、消防用具、ガス燈などが神戸市に引き継がれ、通りには海岸通、播磨町などの地名が新たにつけられました。当日の式典の中で、フランス領事ド・ルシイ・フォサリュウは「…(中略)…居留地の歴史はそのまま神戸の歴史を述べることになるでしょうし、神戸の歴史を抜きにして居留地の歴史も語れません」と挨拶したのです。

返還以後、大正時代から昭和初期にかけて、旧居留地には多くの日本人が入り込むようになり、ビジネスの中心地として発展を続けます。

特に大正3年(1914)に始まった第一次世界大戦では、世界的な船舶不足を背景に造船ラッシュとなり、港神戸は好景気にわき上がりました。さらに大正12年(1923)の関東大震災で横浜港が壊滅的な打撃を受けると、生糸を始めとする横浜の輸出入産品が神戸へ運ばれ、ますますの発展を遂げます。しかし居留地そのものは戦争の打撃によって外国商館が衰退し、新たに日本の海運会社や商社、銀行などが進出。いわゆる近代洋風建築の中層オフィスビルが次々と建てられていったのです。

5.第二次世界大戦と戦後

〜戦争による打撃から復旧し、新たな生命が宿る〜

三宮から旧居留地にかけての様子(昭和34年)

その後の第二次世界大戦勃発時には、神戸在留の外国人たちの活動は大きく後退し、その多くは祖国へ追われていきます。さらに昭和20年(1945)の6月5日の神戸大空襲により、神戸の港や市街地は壊滅的な打撃を受け、旧居留地も126区画のうち約70%の区画の建物が破壊されてしまいました。

戦後、戦災復興事業が中心となって復旧は開始されますが、当時の社会情勢の中、旧居留地の復興は遅々として進まず、昭和25年(1950)の朝鮮戦争による特需ブームによって経済活動が活発化するとようやく、旧居留地内にも新しいビルが建つようになります。

昭和30年代後半になると、日本は高度経済成長時代へと突入し、神戸港も活気を見せますが、一方で東京への本社機能の流出傾向が強まり、旧居留地の地位も相対的に下がって、ビルにも空室が目立つようになります。

しかし昭和50年代頃から、旧居留地内に残されていた近代洋風建築物と歴史的景観が見直され、これらを活用してブティックや飲食店が新たに立地するとともにオフィスも再び増加しはじめました。昭和58年(1983)、旧居留地は神戸市都市景観条例に基づく「都市景観形成地域」に指定され、この頃から旧居留地は以前とは異なる趣の活気が見られるようになっていったのです。

6.「国際地区共助会」と「旧居留地連絡協議会」

〜企業市民が紡ぎだした地域コミュニティ〜

第二次世界大戦中、旧居留地でも空襲に備えての自警団がビルオーナー達によって形成されていました。そして戦後もこれを継承し「国際地区共助会」を組織します。当初は会員30社程度で、親睦をベースに福祉を中心に活動していました。月に1回、昼食時に地区内のホテルに集まってカレーライスを一緒に食べるのが楽しみであったと聞きます。

昭和58年(1983)、当地区が神戸市都市景観条例に基づく都市景観形成地域に指定されるのを機に、会員の増強を図り運営体制を強化するとともに、名称も現在の「旧居留地連絡協議会」に変更されました。異業種ではあっても地区内企業間の親睦を図り、就業環境の向上を目指して活動が続けられてきたもので、会員企業の事業振興を目的にするものではなく、むしろ会の活動に仕事を持ち込まないことを前提とした組織です。この基本姿勢は現在に至るまで一貫して会員間で確認されており、地区内で事業を営む法人であることを会員資格としていることもあって、全国的にも稀な企業市民による地域コミュニティを形成してきたといえます。

7.阪神・淡路大震災と復興

〜震災による被害を超えて、主体的なまちづくりが始まった〜

阪神・淡路大震災によって崩壊した15番館
(平成10年4月に復元竣工)

平成7年(1995)1月17日未明、阪神・淡路大震災が突如発生します。旧居留地内にあった106棟のビルは大小さまざまな被害を受け、うち22棟は解体を余儀なくされました。この中には、居留地時代の唯一の建物である旧居留地15番館(明治13年頃築、国指定重要文化財/免震構造とした上で復元)をはじめ、海岸ビル(大正7年築/外壁復元)、大興ビル(大正8年築/解体)、明海ビル(大正10年築/解体)の4棟の近代洋風建築物も含まれていました。

しかしその後の再建活動は、旧居留地では他の周辺被災地に比べると概ね順調に進み、震災から丸8年が経過した平成14年(2002)中には9割の20敷地で再建が完了し、さらに、震災による被害とは直接的には関係のない大規模なビルやマンションがいくつも建設された結果、震災前と比較して地区内の床面積は少なからず増加しています。そして建物の1・2階を中心に飲食店やブティックなど商業施設はますます増え、この街の本来機能である業務機能に一層の魅力を付加しています。また道路空間では歩道の拡幅やベンチの設置など歩行者主体の整備が進められ、街のにぎわいをもりたてています。

震災からの復興にあたって、近代洋風建築によって形作られていたかつての街並みの良さを継承することがまちづくりの一環として提案されましたが、その後、安全・安心やユニバーサルデザインなどの視点も加えた結果、以前にもましてにぎわいと風格ある街が形づくられています。

※旧居留地連絡協議会の活動については、旧居留地連絡協議会オフィシャルサイトをご参照ください。

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